筑豊の炭鉱から世界へ！130社を擁する麻生グループが仕掛けるブランド戦略

〈瀧中様〉

麻生グループは1872（明治5）年に筑豊での炭鉱事業として創業し、現在はグループ内130社を数える総合企業グループへと成長を遂げています。時代の変化に合わせた「社会システム変革への貢献」をミッションに掲げ、福岡を基盤としながら国内外へ多角的なビジネスを展開しています。

ビジネスは主に3つのユニットに分かれており、「医療・健康」分野では、全国8カ所の提携病院の運営支援を展開しています。

また、「教育・人材」分野では専門学校の麻生塾を中心とした人材育成を担っています。

〈瀧中様〉

麻生グループと福岡ソフトバンクホークスとのスポンサーシップ契約の背景には、単なるスポーツ支援にとどまらない多角的な狙いがあります。

その最大の目的が「圧倒的な集客力と熱狂を生かしたブランド力の向上」です。みずほPayPayドームは最大約4万人を収容し、地元ファンのみならず県外からも多くの人々が訪れます。

地域に深く根ざしたホークスとの連携により「麻生グループ」の認知度を高めつつ、就職活動中の学生にクリーンなイメージを印象づけることで、採用ブランディングの強化へとつなげています。

〈左：甲斐様 / 右：安藤様〉

みずほPayPayドームの天井2カ所に、大型広告を掲出しています。プロ野球の試合時はもちろん、コンサート等でドームを訪れる幅広い層への効果的なアプローチが可能です。

導入の決め手は、テレビ中継等によるメディア露出が見込める点や、毎年同ドームで開催される大規模な合同企業説明会において、就職活動中の学生へ絶好の位置からアピールできる点でした。

また、実際の効果として見逃せないのが、来場者がSNSに投稿する写真への「映り込み」です。

広告の圧倒的なスケール感ゆえに、記念写真の背景に高確率で写り込みSNS上で自然拡散されるという、現代ならではの絶大なブランディング効果を生み出しています。

1試合当たり最大約4万人の来場者数を誇るみずほPayPayドームの天井に、ひときわ目立つ広告を掲出することで、認知拡大に大きく貢献しています。

「観客が数時間座席に滞留する」というドーム特有の環境を生かし、試合の合間の隙間時間から自社ホームページにスムーズに遷移できる導線を設計。

球場での認知から、採用活動のさらなる強化へとつなげています。

最大約4万人の視線が集中するイニング間に大型ビジョンを活用することで、あらゆる座席の観客へ効果的なブランド訴求を実現しています。

「ファイト！九州」への協賛の背景には、ホークスが掲げる「九州を元気にする」という志が、麻生グループの理念と深く共鳴しているという点があります。

ファンと一体となって地域を活性化するこの取り組みを通じて、さらなる企業の社会的価値向上につなげています。

みずほPayPayドームのコンコースおよびスーパーボックス（VIPルーム）内のモニターにおいて、麻生グループのCMを放映しています。

来場者が必ず通行するコンコースへの掲出は、1日を通じて観客とのタッチポイントを幾度も創出できる点が大きな強みです。

さらに、営業活動としても利用しているスーパーボックス（VIPルーム）内でも同CMが放映されています。

お招きしたお取引先や提携病院の関係者様に対し、空間全体で企業のブランドイメージを自然かつ効果的に訴求できるという、多面的なシナジーを生み出しています。

麻生グループにおいてみずほPayPayドームのスーパーボックス（VIPルーム）は、単なる野球観戦の場を超え、グループ全体の価値を高める戦略的空間として機能しています。

最大の強みは、上場企業のトップ陣をはじめ、他球場のVIPルームを知り尽くしたお客様をお招きしても、決して引けを取らない圧倒的なステータスと非日常感にあります。

ここでしか味わえない「感動」と「興奮」を共有することで、麻生グループ130社が誇る大切なお取引先や医療関係者様との間に、より強固な信頼関係を構築しています。

また、同時に、この空間はインナーブランディングの拠点でもあります。

麻生グループとホークスとのスポンサーシップは、単なるビジネスや広告の枠を超え、困難な時期を共に支え合う強い信頼関係によって築かれています。

その象徴的な出来事が、コロナ禍における医療従事者への支援です。スポンサーシップの取り組みを通じて、飯塚病院をはじめとするグループ病院のスタッフの元へ、ホークスのレプリカユニフォームが届くこととなりました。過酷な現場で奮闘する看護師や医療従事者にとって、この連携の証は大きな励みとなり、現場に感動と活力をもたらしました。

広告展開を通じて確かな成果を実感している今、麻生グループはホークスとのスポンサーシップの次なるステージとして、「地域社会への貢献」と「福祉の充実」を見据えています。